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2011年3月22日 (火)

【支那】どさくさ紛れ、許さじ

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良識ある日本国民の皆様には、東日本大震災により日本向けの中共産野菜が急増しているのはご存知だと考えます。

中国産野菜 日本向け急増

東日本大震災を受け、日本の食品関連業者が国産農作物の収穫減や原発事故の風評被害に備えて中国産の確保に乗りだし、浙江省や江蘇省など中国沿岸部の食品メーカーが対応に追われている。

 「冷凍ナノハナの受注が四~五割増え、みんな残業で大変だ」。上海から車で一時間半ほどの浙江省嘉善県にある冷凍食品メーカー「嘉興年代速凍食品」の毛傳鋒副社長は肩をすぼめた。同省はナノハナの産地として知られ、同社は例年、日本に数百トンを輸出している。日本では主に外食産業へと流通する。

 同省や江蘇省の他の食品メーカーでも同様に、日本からの受注が例年の一・五~二倍に増えている。買い付けに来た兵庫県の輸入業者は「収穫減ももちろんだが、福島第一原発の事故による風評被害も予想し、買い集めている」と説明。「日本の業者と取引が多く、厳しい衛生基準に慣れている中国沿岸部のメーカーが一番の受け皿になる」と話した。
(東京新聞)より抜粋
http://www.tokyo-np.co.jp/article/world/news/CK2011032102000028.html

>東日本大震災を受け、日本の食品関連業者が国産農作物の収穫減や原発事故の風評被害に備えて中国産の確保に乗りだし

食料自給率が約40%の日本は、輸入食品を口にするのは仕方のない現状で「約6割が輸入食品」ですが、そのうち「中共からの輸入は約2割」しかなく、日本人が食べる全ての食品のうち「中共からの輸入食品」が占める割合は「約1割」しかないのですから、東日本大震災により国産農作物の収穫が減っても、「中共の有害な農作物」ではなく「安全な国の農産物」を輸入すべきで、風評被害に備えて中共産を確保する「日本の食品関連業者」は、東日本の農業従事者の不幸で金儲けを企む「売国奴」です。

>同社は例年、日本に数百トンを輸出している。日本では主に外食産業へと流通する

日本と中共では「食への安全意識」が大きく違い、例えば「某食品の不良率が1%」とすると、「日本企業」では1個の不良品も市場に出さないように「100個の検査をして1個の不良品を見つけて除外」しますが、「中共企業」では不良率が1%だからと「100個買えば1個の不良品があるのは当然」として出荷するので「危険」ですし、外食産業へと流通すれば、輸入国を表示するケースは少ないので「中共産」とは分かりません。

>兵庫県の輸入業者は「収穫減ももちろんだが、福島第一原発の事故による風評被害も予想し、買い集めている」

日中記者交換協定か?「日本のマスコミ」は報道しませんが、韓国国会教育科学技術委員長のビョン民主党議員は20日に、中共から飛来した「黄砂」から「放射性物質セシウム137を検出」したと明らかにし、韓国の原子力安全技術院の資料をもとに過去10年間のデータを分析したところ、毎年黄砂が集中的に発生する2月から4月にかけて検出したと「韓国のマスコミ」が報道していますし、これは「福島」や「茨城」などで検出された「放射性物質セシウム137」で、放射線の量が半分になるのに30年はかかり、土壌に長くとどまって農産物に影響を与えると言われるものです。

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中共は、1964年から1980年代までシルクロードで「大気圏核実験」を続けて、今年も韓国で、中共から飛来した「黄砂」から「放射性物質セシウム137を検出」したと言う事は、当然「西日本」でも検出されるはずですし、文科省が15日に行った、都道府県で実施している放射線量の測定で「最も高い栃木県」でも「中共が核実験」を行った際より低いとの観測結果を発表し、最近の黄砂には、ニッケル・カドミウムなどの「有害重金属」や、「硫酸エアロゾル」が多く含まれており、人体に有害で危険です。

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福島や茨城などでのサンプル調査とは、「食品衛生法」には食品の放射能汚染を規制する基準がないために、厚労省は「政府の原子力安全委員会」が示した「飲食物摂取制限に関する指標」を、「暫定的」に採用したとの「暫定規制値」により実施したもので、厳密に言えば法的な「規制値」ではありませんし、日本の税関は「外国からの輸入食品」を検査していますが、検査しているのは農薬と一部の禁止薬物のみで「放射性物質」や「有害重金属」などの検査はしていないので、日本に輸入され販売されている「中共産食品」を検査すれば福島や茨城などより「放射性物質の暫定規制値」が高くなる可能性は大です。

中共では、「残留農薬野菜の中毒発生率」は高く、2009年2月に中共紙「生命時報」と中共大手ポータルサイト「新浪網」の合同調査によると、「野菜の残留農薬が怖い」との回答率は「98.7%」(100人中99人)と高く、「実際に中毒を経験」した比率は「6.2%」(100人中6人)と「日本では考えられない残留農薬」が中共野菜で、「残留農薬」以上に深刻なのは「地質」・「水質」・「大気」汚染問題で、「成長促進ホルモン」など化学薬品を使う「人為的」問題もあり、これらの影響から家畜や出生児などの「奇形」も起きています。

2010年12月17日に、中共では「毎年80万~120万人」の先天性障害児が生まれ、その主な原因は環境汚染だと人民網が報道し、中共の出生欠損観測センターによると、1996年から2007年までの11年間で「先天性障害児の出生率」は8.77%から14.79%に上昇し、鉛・カドミウム・水銀などの「重金属」や、ホルムアルデヒド・有機溶剤などに長期間接触することが大きな原因としています。

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↑ 中共の「奇形」子豚(子供の写真は削除されるので、同じようだとお考え下さい)

中共の危険で有害な食品と言えば「毒餃子事件」が有名ですが、2007年12月~2008年1月に「中共産の冷凍餃子」を食べた「日本人10人」がおう吐や下痢などの症状を訴え9人が入院し、この餃子から「有機リン系殺虫剤メタミドホス」が検出され、他にも「中共産のウナギ」からは「発ガン性」が確認されている、食品衛生法で禁止されている合成抗菌剤「マラカイトグリーン」が検出され問題となりました。

<JT毒入りギョーザ中毒>発覚1年 「私は一度死んだ」被害の女児

被害3家族のうち千葉市稲毛区の主婦(37)は「家族が体調を崩しただけで『あの時の影響では……』と不安になる。この気持ちが晴れることは一生ない」と振り返った。「中国産」におびえ、冷凍食品を避ける生活、進まぬ事件の真相解明--。「私たちの苦しみは世間に伝わっているのか」と主婦は憤りを新たにした。

「あたし一度ここで死んだんだ」。次女(4)は当時搬送された病院を見る度にこうつぶやく。主婦は「怖かったんでしょう。あの記憶は消えないのではないか」と心配する。

07年12月28日。夫を除く4人のいつもの夕げだった。みんなが好物のギョーザ。主婦が一つ食べると強烈な苦みと薬品臭が口内と鼻腔(びこう)に広がり味覚が消えた。続いて食べた次女も顔をしかめた。

すぐに吐かせ、自分も吐き出した。遅れて食卓に来た幼い長女と長男は食べなかった。約30分後、急激な体温低下と吐き気が食べた2人を襲う。帰宅した夫が目の当たりにしたのは、口から泡を吹きのたうち回る主婦とぐったりした愛娘の姿。2人は救急車で病院に運ばれた。

あれ以来、不安は消えない。食品の産地確認を欠かさず中国産は絶対に避ける。冷凍食品も買わない。食費は約1.5倍になったが「何かあってからでは遅い。子供たちは私が守る」
(2009年1月27日 毎日新聞より一部抜粋)

中共の、武漢大学環境法研究所の王樹義教授によると、中共の土壌汚染の状況は「すでに食品の安全や人体の健康に影響を与えるほど深刻になっている。土壌汚染の面積は拡大を続けており、中でも最も深刻なのは重金属類による汚染だ」と指摘し、中共の科学院生態環境研究センターのデータによると、耕地のうち、カドミウム・ヒ素・クロム・鉛など「重金属汚染」の影響を受けている面積は「総耕地面積の約5分の1」を占め、重金属類以外にも、農薬・抗生物質などによる土壌汚染も年々進んでいるとしています。

中共の有害な野菜を輸入禁止にして、不足分は安全な国から農作物を輸入すべきであり、中共から飛来した黄砂から放射線物質セシウムが検出されたことを報道して、中共の食品も検査すれば放射線物質の暫定規制値を超える可能性は大なので、中共産の農作物は有害だと広めれば、東日本の農作物の風評被害も少なくなります。

良識ある日本国民の皆様、日本向けの中共産野菜の急増についてご考慮下さい。

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転載元 転載元: 近野滋之・民族主義者の警鐘

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